製造、建設、卸売、小売、IT、サービス等々いずれの業種であっても、あるいは、規模の大小を問わず、ご依頼をお受けいたします。

代表者の職歴から、あるいは、著作の出版元が金融財政事情研究会（きんざい）であるためか、金融業限定のように見えるかもしれませんが、そのようなことはありません。

長年にわたる実務経験のなかで、当然、多様な業種の人事制度を学んできましたし、また、日本の人事部や、日経BP主催の会合等において、いろいろな会社のCHROの方々とご一緒し、経営課題と人事戦略について、直接情報交換する場も多く経験してきました。

また、もともと銀行出身であり、さまざまな業種・規模の経営者の方々、財務・経理等の責任者の方々と対話し、会社の戦略、ビジネス特性、財務状況等を分析し、「会社を見る眼」を身につけるよう鍛えられた経験もあります。

このような経験も活かし、最大限の支援、助言を行います。

もちろんです。貴社の業務内容やニーズをお伺いし、社員の方々にお求めになる能力・スキルの内容・レベル、教育方法等を整理、検討し、現場レベルで実効性のあるプログラムを企画・提案致します。経営者、経営陣の皆さまとじっくり対話し、伴走型のご支援をさせて頂きたいと考えております。

A.　兼業については、在籍会社から承認を得ております。また、在籍会社との関係は委任契約であり、勤務時間管理に服しておりません（※）ので、ご依頼内容に応じて柔軟な対応が可能です。
　　（※）とは言え、職務専念義務はあり、役員として結果を出せなければ解任されることになっています。

具体的なご相談をいただける場合には、守秘義務契約を締結し、お引き受けする内容・範囲、期間、費用等につき、お客さまと十分すり合わせをさせていただきます。その後、最終的にご依頼いただくことになった場合には、当然ながら、誠実・真摯に最大限の支援・助言をお約束致します。